2009年5月27日水曜日

新型インフルで国内製薬大手が治療薬開発を加速

今後、万が一パンデミックとなった際に、これまでのような数百万人が死亡するというような悲劇的な感染は、現代の科学知識を集結して、ぜひ防いで欲しいものですね。

■国内製薬大手はインフルエンザ治療薬の開発を加速する。第一三共と塩野義製薬は年内にも厚生労働省に新薬の承認を申請し、平成22年度の発売を目指す。国内の治療薬は現在、海外メーカーが製造する2種類しかない。国産薬剤の市場投入が実現すれば、新型インフルエンザのパンデミック(大流行)に備えた供給体制の拡充につながる

 第一三共が開発中の「CS-8958」は新型インフルエンザと同じH1N1型のウイルスに効き目がある。粉末状の薬剤で、1回の吸入で効果が1週間持続し、予防にも有効とみられる。現在、臨床試験の最終段階を迎えており、「新型の脅威が間近に迫っている」(広川和憲常務執行役員)として、早期の承認申請に向け準備を急いでいる。

 塩野義の「ペラミビル」は注射剤で、1回の投与で48時間以上効き目が薄れないのが特長だ。H1N1型のほか、強毒性の「H5N1型」の鳥インフルエンザにも効果が期待できるという。富士フイルムホールディングス傘下の富山化学工業も新たなインフルエンザ治療薬「T-705」を開発中で、今秋、最終段階の臨床試験に入る予定だ。  現在、国内のインフルエンザ治療薬は、スイス製薬大手のロシュ製で子会社の中外製薬が輸入販売する「タミフル」と英製薬大手グラクソ・スミスクライン(GSK)が製造・販売する「リレンザ」の2種類に限られる。タミフル、リレンザは今回の新型インフルエンザにも効果があるとされ、すでに政府の備蓄用として中外製薬は3300万人分、GSKは265万人分を供給している。

 インフルエンザ治療薬は流行の状況に応じた需要の変動が大きく、国内製薬の開発は進んでこなかった。今回の新型インフルエンザについては、供給体制に支障は出ていないが、先行きの流行状況次第では薬不足に陥る懸念はぬぐえない。治療薬の選択肢を広げ、安定的な供給を確保するには、国内製薬によるタミフル、リレンザ対抗薬の開発・販売が急務となっている。

(5月25日 産経新聞)


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↑今回の弱毒性でもマスクが売り切れとなることが分かりました。
早めの対策も必要だと思います(私は、50枚を予備で持っています)。

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